子宮頸がんとHPV（ヒトパピローマウイルス）ワクチン～高1問題と副作用のその後～

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ピンクのはがき

秋めいたこの頃、私の家のポストにピンク色のはがきが届きました。市からの「子宮頸がん検診」の案内でした。この案内は、昨年も届いていて、私は検診を受けたのを思い出しました。

毎年届くこのはがきを見ると、改めて子宮頸がんとHPVワクチンについて考えます。

子宮頸がんとHPVワクチン

子宮頸がんとは

子宮下部の管状の部分を子宮頸部、子宮上部の袋状の部分を子宮体部と呼び、それぞれの部位に生じるがんを子宮頸がん、子宮体がんといいます。子宮頸がんは子宮がんのうち約7割程度を占めます。以前は発症のピークが40～50歳代でしたが、最近は20～30歳代の若い女性に増えてきており、30歳代後半がピークとなっています。

国内では、毎年約1万人の女性が子宮頸がんにかかり、約3000人が死亡しており、また2000年以後、患者数も死亡率も増加しています。

引用：子宮頸がん｜公益社団法人日本産科婦人科学会

HPV（ヒトパピローマウイルス）ワクチンとは

現行のHPVワクチンにより子宮頸がんの60～70％を予防できると考えられており、WHOはその有効性と安全性を確認し、性交渉を経験する前の10歳代前半に接種をすることが推奨されています。欧米先進国や日本においても、ワクチン接種によりHPV感染率や前がん病変の頻度が接種をしていない人に比べて減少することが明らかになっています。

特定のヒトパピローマウイルスの持続感染を予防するワクチンである。HPVは、子宮頸癌、尖圭コンジローマ、肛門癌などの癌の発生に関係する。アメリカ合衆国では、アメリカ食品医薬品局が、45歳までの男女に予防接種を推奨している。

参考：子宮頸がん｜公益社団法人日本産科婦人科学会

　　　ヒトパピローマウイルスワクチン – Wikipedia

日本での接種率は1％以下

ブラジルやメキシコでは、15歳までの接種率が100％をはじめ、欧州や欧米でも70％以上という高い接種率の中、日本での15歳までの接種率は1％以下になっています。

圧倒的に接種率が少ないのは、日本だけとなっています。

その理由には、「強い副作用」の報告があったことがあります。

HPVワクチンの接種によって、注射したところに一時的な痛みや腫れなどの症状が約8割の方に生じるとされています。また、注射時の痛みや不安のために失神（迷走神経反射）を起こした事例が報告されていますが、これは接種した直後に30分ほど安静にすることで対応することができます。

引用：「HPVワクチンは副作用が…」という人に伝えたい、安全と断言できる科学的根拠 | カラダの「？」に、読むクスリミモレよろず診療室 | mi-mollet（ミモレ） | 明日の私へ、小さな一歩！

HPVワクチンの接種には、以上のような副作用があります。

しかし、中には接種した人の中から全身の痛みなどの重い症状を訴えるケースが相次ぎ、国や製薬会社を相手取った訴訟も提起されるようになったことから、厚生労働省は2013年6月、ワクチンの“積極的勧奨”を控える決定をしました。その後、世界中の研究により副反応と疑われた様々な症状とワクチン接種の因果関係は示されないと判断されましたが、WHOなどがHPVワクチンの接種を勧奨するようになったものの、日本における接種率は1％未満にとどまっています。

再び積極的な接種を呼びかけ

重い副作用が報告され、一度は積極的な接種を控えていたHPVワクチンですが、再び積極的な接種が呼びかけられています。

それはなぜか？

HPVワクチンのエビデンスがそろってきて、重い副作用はHPVワクチンと因果関係はないと発表されたことがあります。そして、HPVワクチンを接種する期間の問題もあります。

それが「高1問題」と呼ばれる問題です。

HPVワクチンは合計3回打つことになっており、通常、1回目を打ってから3回目を打つまでに6カ月の間を空けることが必要だ。つまり3月までに全3回を無償で打ち終えるためには、9月中（遅くとも11月まで）に1回目を打っていただく必要がある。そのことは、特にいまの高校1年生には知っていただきたい。もちろん、高校2年生以上の場合でもワクチンを打つ効果はあるので、独自に高2、高3まで助成している自治体もあるし、残念ながら実費であったとしても、なるべく早いうちに接種していただいた方がいい

引用：「日本にワクチンが入ってこなくなる懸念」「高校1年生の9月が重要」…HPVワクチン接種の“積極的勧奨”、再開を急ぐべき理由【ABEMA TIMES】

このように、ワクチンの接種の期間と、国が無償で接種を勧める期間との兼ね合いで、高校１年生で積極的に接種することを提言しています。

そして、HPVワクチン不足の問題もあるのです。

先ほど記載したように、日本でのHPVワクチンの接種率は1％未満となっています。

このまま少ない接種率のままだと、ワクチンが供給されなくなる可能性があるのです。世界的にもワクチンは不足しており、これまで接種せずに、とりわけ余ったワクチンを廃棄してきた日本に対しては、製薬会社が今後の供給について苦言を呈してもいます。

HPVワクチンは、子宮頸がんの予防だけに効果があるわけではありません。

HPVは中咽頭がんや肛門がん、つまり男性も罹る病気の原因にもなるのです。

男子にも接種を推奨する国が増えてきています。このままでは、子宮頸がん予防だけでなく、他の病気の予防・治療のためのワクチンが供給が止まってしまうかもしれません。