災害発生で、身体機能が低下し、生活不活発病の懸念。要支援になる高齢者も。

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こんにちは、翼祈（たすき）です。

この記事を書いている時、令和6年能登半島地震発生から3週間が経過しました。

この記事を書いている間に、自衛隊が2024年1月14日から、避難生活を送る被災者に宿泊や入浴で気分転換して頂こうと、石川県七尾市にある港に大型のフェリーを停泊させ、利用をスタートしました。

船内には、洗濯室や大浴場などが整備され、無料で利用可能な以外にも、船内で調理をした温かい食事を食べることができます。また、2人から4人用の客室が100室以上あり、家族や親族など各グループに分かれて1泊2日まで宿泊可能です。

大型のフェリーでは1日に最大で200人を受け入れられるといいます。

断水も少しずつ解消されつつありますが、長いところで2024年4月以降にしか解消されないそうです。

避難所で避難している人も減って来ましたが、災害で動けなくなる時間が増えた今、心配されるのが生活不活発病の懸念です。

今回は生活不活発病で要支援の寝たきりになってしまった高齢者の話、予防策、私が最近感じる自分自身の変化などについてお話します。

生活不活発病とは？

身体を動かす機会が減ると心身の機能が低下する「生活不活発病」とは、ほとんどの人が身を寄せる避難所という、元々「動きづらい」環境下にある高齢者などが、実際に「動かなく」なり、次第に「動けなくなる」という悪循環で、体力や筋力が衰えます。

それ以外にも、心臓の機能が落ちたり、動かないと肺の一部にたんが溜まり「肺炎」に発症しやすくなったりする、呼吸器疾患などをきたします。

東日本大震災を始めとした過去の大規模災害では、発生から1ヵ月程度が経過した後、「生活不活発病」を発症する事例が多く確認されました。

さらに寝たきり状態になると、認知機能が落ちる以外にも、同じ姿勢で椅子に座っていると血栓ができて肺に詰まる、エコノミークラス症候群を発症するリスクも増えていきます。

動けていた高齢者が、能登半島地震発生で要支援の寝たきりに

最大震度7だった能登半島地震は、石川県を中心に未だ沢山の住民が避難所での生活を強いられる中、「生活不活発病」を発症するリスクが上がる時期に入りつつあります。毎日の活動量が減少して心身に不調を生じるもので、寝たきり状態に陥った高齢者もすでに出ており、専門チームが本格的に活動を開始しました。

「能登半島地震発生前に要介護2や3程度だった高齢者が、この半月の間で寝たきり状態になったという報告が相次いでいます」。JRAT（日本災害リハビリテーション支援協会）の石川支部「石川JRAT」で対策本部長を務める医師の男性は、危機感を吐露しました。要介護2や3は、補助があると食事や入浴などをこなせるレベルで、急激な容体悪化を指します。

JRATは、作業療法士や理学療法士、言語聴覚士などリハビリ関連の各種団体から構成された組織で、2011年の東日本大震災が発生した直後に前身団体が発足されました。現在は全国に地方組織が拡大しています。

今回の令和6年能登半島地震では、石川JRATが2024年1月2日から活動をスタートしました。2024年1月13日からは全国から応援隊も本格的に石川入りしていて、2024年1月16日はおよそ50人態勢で金沢市や七尾市、穴水町周辺の避難所などを巡回します。

参考：能登半島地震　要介護２→寝たきりへ悪化、「生活不活発病」に懸念　産経新聞（2024年）

金沢医科大リハビリテーション医学科の教授でもある「石川JRAT」で対策本部長を務める医師の男性によれば、現場で最も重要視していることは、「自立」の促進です。

段ボールベッドなどの寝床で長時間寝ることがない様に、日中は毛布を畳んで貰い、椅子への着座などを求めます。

晴れた日には散歩にも誘導する以外にも、このような直接的な発信だけではなく、高齢者らが使いづらい和式トイレへの対応や、避難所内の歩行スペースを確保するといった、行動を促進するための環境整備にも配慮するといいます。車椅子や杖といった福祉用具を震災で失った人もおり、需要を自治体に伝達することも大事な仕事となっています。