病気をオープンにするということ

病気をオープンにするということ。

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最近ニュースを見ていて、とても感動したことがありました。

それはあるタレントの方が、がん早期発見のイベントで舌がんの手術後メディアに出ており、

そこで自分の声で語る姿がとても印象的でした。

あそこまでしゃべれるようになるまで相応のリハビリが必要だったと思います。

芸能界やスポーツ界で活躍する人が病気を公表すること自体めずらしくなくなってきており、

公表することによって世間がその病気に関心を持つきっかけになります。

何より病気があっても生きやすい社会を提示していてくれているのではないでしょうか？

私は自分の病気、障害をあまり公にしていなかったのでとても考えさせられました。

私の持病である精神疾患はなかなか外見ではわかりません。

病気を患った当初は障害を認めたくない自分がいました。

しかし、何度か再発するうちに病気と向き合うことを余儀なくされました。

今回は自分の就労体験ふまえた中で感じたことと、障害や病気をオープンかクローズかで働いていくことについ考えていきたいと思います。

自身の病気や障害をオープンにするとは？クローズにするとは？

精神疾患を持つ人は働く際に自身の病気や障害をオープンにするかクローズにするかで悩みます。

・オープンとは面接の際に病気を伝えることです。障害者枠などで働くことを言います。

オープンにすることで職場の病気に対する理解は進むが一般的に給与は少ない、そして選べる仕事の幅が狭まってしまいます。

・クローズとは病気を隠しながら一般で働くことを言います。誰にも伝えないので状態を崩した時に再発の危険があります。クローズは離職率が高いようです。

通院が必要な方は休みを取るのが難しいということがあります。

配慮を得られにくい。メリットは能力があればキャリアアップできることです。

どちらを選ぶかは自分の状態を知る事が大事です。

おわりに

自分自身も一般就労を目指して色々チャレンジしており、

面接の時に自分の病気を伝えています。

その際に感じたのは、飾らずにありのままの自分の現状を伝える事が大切だと思いました。

面接官にこういうことは「苦手です」とか、「配慮が必要です」と伝えると就職につながった時にお互い安心だと思います。

また精神障がい者を取り巻く働く環境も変わってきています。

厚生労働省は、２０１８年４月1日から精神障がい者を障害者雇用義務の対象にしました。(これまでは身体障がい者、知的障がい者が対象でした。）障害者雇用義務の対象とは従業員が一定以上の規模の事業主は、従業員に占める身体障害者・知的障害者・精神障害者の割合を「法定雇用率」以上にする義務があります。【障害者雇用促進法43条第1項】あわせて法定雇用率も変わりました。民間企業２.０％→２.２％国地方団体等２.３％→２.５％都道府県等の教育委員会等２.２％→２.５％。民間企業の法定雇用率は2.2％です。従業員45.5人以上雇用している企業は障害者を1人以上雇用しなけばなりません。（厚生労働省）

現在、企業で働く精神障がい者は７万８０９１人（前年比１５．９％増）と大きく伸びています。(２０１９．１２．２５日本経済新聞)

まだ精神疾患がある方には環境が整い始めたばかりなので、これからいろいろな課題が出てくると思います。

雇用する側はいかに仕事を長く続けてもらうか、就労する側はどこにやりがいを感じるかなど、双方の考えが合致するようになっていけばいいなと思います。　　

最後に、クローズという言葉がなくなってだれもが病気や障害をオープンにでき、能力があれば働いている会社に認めてもらえるそんな社会に向かっていってほしいです。