マイクロプラスチック。〜海洋に浮かんだものが、地球の海を汚し、魚たちが食べています〜

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こんにちは、翼祈（たすき）です。

日本でもレジ袋有料化が始まって早2年。少しずつプラスチックと置き換わる商品が出て来ていますが、そのだいぶ前から海に漂流し、魚たちが誤って食べ、海を汚し生態系を壊している、『マイクロプラスチック』という、とても小さなプラスチックがあります。

今回はその『マイクロプラスチック』削減に向けた動きについて綴ります。

マイクロプラスチックとは

マイクロプラスチックは、環境中に存在する微小なプラスチック粒子であり、特に海洋環境において極めて大きな懸念材料となっています。

一般には、直径 5 mm 未満のプラスチック粒子または、プラスチック断片と定義されていて、海洋研究者の一部は1 mmよりも小さい顕微鏡サイズの全てのプラスチック粒子と定義しています。

給食の牛乳パックのストロー廃止

江崎グリコは2022年3月8日、学校給食で提供されている牛乳パックについて、2022年4月からプラスチック製ストローを使用しなくて牛乳が飲めるように開発したと発表しました。牛乳パックに付いて来るストローのごみを1年で毎年約2500万本（二酸化炭素の排出量約25トン）削減出来るといいます。

同江崎グリコが栃木、東京、岐阜、佐賀の4工場から学校給食に出している約30市町村の学校が主な対象としています。プラスチック製のストローを使う小型の牛乳パックを使用してきましたが、開封しやすくストローなしでも直接牛乳を飲める日本製の紙の200ミリリットルの牛乳パックに変更します。

小学校低学年の生徒などは直接牛乳が飲みにくさがあったり、牛乳パックが開封出来なかったりすることも予想されるため、学校や教育委員会の判断で、ストローも使用しても牛乳も飲める様に出来るように差し込み口も残しました。現在福岡県北九州市や栃木県那須塩原市など一部の教育委員会では、プラスチックのストローを廃止する動きを指示しています。

参考：給食の牛乳パックのストロー廃止へ　プラゴミ対策でグリコ　朝日新聞デジタル（2022年）

マイクロプラスチックin神戸

浜辺に漂着するプラスチックごみをテーマにしたイベントが2021年8月9日、兵庫県淡路市浦の市立サンシャインホールで開催されました。小学生ら約20人が参加し、肉眼では見えにくい小さなごみ「マイクロプラスチック」探しなどを通じて、環境保全への理解を強めました。

淡路景観園芸学校と東浦図書館の主催で開催されたこのイベント。子ども達が会場近くの浜辺に赴き、「マイクロプラスチック」を採取する予定でしたが、台風９号の接近により、一部内容を変更して実行されました。

この日、子ども達は東浦図書館の社員が事前に準備した近くの浜辺の砂から、マイクロプラスチックを選別する作業に挑みました。編み目が約5ミリ四方のふるいに砂を落とし、残った砂を水のたまったバケツに流し入れ、浮いてきた小さな「マイクロプラスチック」をピンセットで発見していました。また、「マイクロプラスチック」のごみを再利用したキーホルダーも手作りしました。

参考：海汚すごみ問題考えて　児童ら砂からマイクロプラ採取　神戸新聞NEXT（2021年）

八景島シーパラダイスでもマイクロプラスック削減に向けての取り組みがなされています。

海のプラごみ　楽しく学ぼう　東京湾　ドローンで回収体験　東京新聞（2022年）

廃棄禁止及びサーキュラーエコノミーに関する法律inフランス

フランス環境エネルギー管理庁が発表した調査で、2019年に売れ残ったファッションアイテムの小売価格は推定17億ユーロ（約2210億円）で、業界の売上の4.1％に相当するという結果が出ました。

調査結果によると、23％がオフプライスで販売され、20％がチャリティ名目で寄付、約10％が修理・リサイクルに回されているそうです。

廃棄に至るのはたった5％ですが、新品の繊維製品の廃棄量は毎年1万～2万トンに上り、これはエッフェル塔2本分の重さに相当します。

こうした状況を受け、フランスでは下記のような法律が制定されました。

2022年1月1日、「廃棄禁止及びサーキュラーエコノミーに関する法律」がフランスで施行された。同法律は20年2月に議会で採択されたものだ。

この法律によって、生鮮食品や新聞・雑誌のプラスチック包装の禁止や再利用を支援するパブリック・ファンドの創設が定められたほか、商品が与える環境への影響を明示する表示義務や食品以外の売れ残り品の廃棄を原則として禁止すること定めている。違反した場合は1万5000ユーロ（約195万円）の罰金が科される。

引用：フランスで売れ残り品の廃棄を禁止する法律が施行　違反者には罰金も　WWD（2022年）

この法律を「業界にとって前向きな変化」ととらえる関係者がいる一方、「（採択されてから施行まで）2年という期間は、すべての法的要件を満たすにはあまりにも時間がない。」と、企業側に与えられた準備期間の短さを懸念する声もあります。