「ブラック過ぎる」日本の教育現場

この記事は約 5 分で読むことができます。

皆さんこんにちは。Pinkです。今回はForbes JAPANの記事の中で、以前から気になっていた、「ブラック過ぎる」日本の教育現場について書いている記事があったので、そのことについて思った事をことを書きたいと思います。

ブラックとは

それでは、そもそも「ブラックな〇〇」とはどういう事なのか。すぐに思い浮かぶのが、「ブラック企業」ではないでしょうか。

厚生労働省において「ブラック企業」とは、明確な定義はしていないものの、一般的な特徴として、以下の3つを挙げています。

一般的な特徴

① 労働者に対し極端な長時間労働やノルマを課す

② 賃金不払残業やパワーハラスメントが横行するなど企業全体のコンプライアンス意識が低い

③ このような状況下で労働者に対し過度の選別を行う

そして、このような企業に就職してしまった場合の対応としては、第一義的には会社に対して問題点の改善を求めていくことが考えられるとの事です。

とは言っても、新入社員が単独で会社に問題点の改善を求めて交渉等をするのは、現実的には非常に難しいと考えられる為、問題点に応じて、外部の関係機関や労働組合に相談することも有効な手段と考えらているそうです。

参考サイト:「ブラック企業」ってどんな会社なの?|Q&A – 確かめよう労働条件

教育について

教育」は、将来を担う若者を育てる上で、とても重要な役割を担っていると言われています。日本の教育制度は海外で評価されていて、エジプトで導入されている一方で、国内では「教員」に関する多くの問題が山積みになっているのが現状です。

その中でも、教員不足は明白です。調査によると、教員不足が起きている割合が、小学校では20.5%中学校では25.4%にも上っているそうです。

不足している教員の補填は、元々学級担任でない教員を充てたり、教科の免許を一時的に発行し、対応したりしているとの回答が多かったと言います。

この様な状況が続けば、「教育」の質の低下はどうにもならず、「学校教育」の在り方自体、問題視されるようになるかもしれません。実際に私もこのような話をよく耳にします。

その他にも教員不足の要因の1つとして、労働環境が「ブラック」な流れにあり、新しく教員を目指す人が減って来ていることにあると考えられるそうです。

文科省が昨年実施した調査によると国が残業の最大限度として示している月45時間を超えて残業している教員は、中学校で77.1%小学校で64.5%もいるようです。

また過労死ライン」と言われている月80時間の残業に該当する可能性のある教員は、中学校で26.6%小学校で14.2%もいると分かっています。

さらに、今から17年前には過労で亡くなった教員もいます。その「教員」は当時、生徒指導専任を始めとした17にも及ぶ業務を担当していて、その中の半分は「責任者」だったようです。亡くなる1カ月前の時間外労働は、208時間にも及びました。

こうした現実に、私は驚くと共に何か対策はないのか、「働き方改革」は何だったのかと強い憤りを感じます。

コロナ禍後の学校教育

コロナ禍」が終わり中止していた行事が復活することで、「教員」の勤務時間がもっと増す危険もあるのではないでしょうか。それに、長年指摘されてきた「教員」の問題の多くが未だに改善されていません。

その結果として教員不足が深刻化すると、将来を担う子供達が適切な教育を受けられなくなる可能性も高まります。

最初に書いた通り、「教育」は、将来を担う若者を育てる上で、とても重要な役割を担っていると共に、「学校教育」は日本の未来を支える重要な役割を担っていると言われています。

多くの人が「教員」を目指すよう、はより力を入れて制度の改善に取り組まなければならないのではないでしょうか。

は、「教員」の部活動に関する負担を軽減する目的で、休日の部活動の指導を地域のスポーツクラブに移行する取り組みを始めていると言います。

実際、部活動の指導の時間を減らしたいと考えている「教員」は57.2%おり、地域社会や民間企業に部活動をゆだねるべきだと考えている「教員」も51.2%いるとの事です。

問題点としては、地域への移行により金銭的な負担が増え、スポーツを続けることが出来なくなるという生徒もいて、経済的な問題に対する解決策も探索する必要があるそうです。

参考サイト:日本の教育現場が「ブラックすぎる」と言われるわけ – Forbes JAPAN

最後に

教員」の労働環境を改善するためにはどうすればいいのか、また、教員志望者を増やすにはどのような施策が必要なのか、これからの日本の未来の為に、を挙げて向き合わなければならないと言われています。

実際これまで記事の中で書いてきた事が、今もなお続いている現実に、当事者だけでなく、周りの人も目を向けて、当事者の声がへ届きますように、またも少しでも早く解決策を出して動いてもらえる事を願っています。

関連記事

教員の離職理由-「精神疾患」が過去最多に

noteでも記事を書いているので、よかったら読んでみて下さい!

HOME

コメントを残す

メールアドレスが公開されることはありません。